「粗利はあるのに利益がない」を、月1枚の表で確かめる

公開 2026/08/11

工事ごとの数字を足すと、粗利は180万円。ところが、月の会計資料を見ると赤字。「あれだけ残ったはずなのに」と、もう一度工事一覧を開く。

こんなときは、工事の粗利と会社の利益の間にある費用を、一枚に並べてみます。現場で残った金額から、会社を動かす費用まで引くと、どこで数字が変わったかが分かります。

複雑な分析表は要りません。最初は、売上、工事原価、粗利、会社の経費、営業利益。このつながりが見える表で十分です。

粗利180万円から、会社の経費190万円を引く

以下は、同じ月の売上と、それに対応する原価・経費をそろえた税抜の仮の例です。

工事で180万円残っても、その後に引く会社の経費が190万円なら、営業利益はマイナス10万円です。売上総利益、いわゆる粗利から販売費・一般管理費を引くと営業利益になる、という関係です（参考資料1）。

販売費・一般管理費には、この例では役員報酬や事務担当者の給与、事務所の家賃、営業・管理に使う費用などを含めています。工事原価を引いた後にも、会社で負担する費用が残っています。

ただ、ここで経費を片端から足すと、逆に利益を小さく出してしまうことがあります。

先ほどの工事原価420万円には、現場に対応する自社社員の実際の給与90万円も含めたとします。残り330万円が材料・外注などです。

この90万円を、さらに「会社の人件費」として190万円の経費へ上乗せすると、同じ給与を二度引くことになります。この表では、90万円は工事原価の中で一度だけ数えています。

案件表に入っている自社の手間が、実際の給与ではなく、社内の管理用単価で換算した額の場合もあります。その合計を会計の給与と無造作に足したり引いたりすると、表同士がつながりません。

案件の比較には管理用単価を使っていても、月の営業利益まで確かめる表では、会計上の原価・経費へ合わせます。現場の給与をどこに含めるか、共通費をどう配分しているかを、経理担当とそろえておくと、毎月同じところで迷わずに済みます。

工事一覧では利益が出ていて、翌月に数字が下がる。そんなときは、外注先などから届いていなかった請求が、後から入っていないかを見ます。

仮に、表の420万円に含め忘れていた今月の工事の外注費が12万円あったら、工事原価は432万円。粗利は168万円となり、営業利益はマイナス22万円へ変わります。今月の仕事にかかった費用が、見えていなかったわけです。

未着の請求書があるなら、発注額などから分かる見込みを「未確定」として置き、確定後に差し替えます。すでに会計へ見込み計上している費用は、ここでも重ねて足さないようにします。

また、今月支払った材料でも、来月の工事に使う分が混ざっていることがあります。支払月だけで集めず、売上と原価が同じ工事・同じ期間に対応しているかを確かめます。

最初の表なら、180万円の粗利で190万円の経費を支えるには、10万円足りない。その事実が見えたら、工事で残る額を増やすのか、会社の経費を見直すのか、両方かを考えられます。

粗利が予定より減っているなら、手間や材料が増えた工事へ戻る。経費が増えたなら、その内容と、これからも続く支出かを見る。一枚の表に答えを全部載せるより、次に確かめる場所が決まる方が役に立ちます。

なお、営業利益と口座残高も別です。売上がまだ入金されていないことも、先に材料を買っていることもあります。月の利益はこの表で、入出金の時期は資金繰りで確かめます（参考資料2）。

工事一覧の横に、この5行を置く。工事原価から会社の経費までを一度ずつ数え、営業利益までたどれれば、「いくら残ったはずか」という迷いは、次に直す仕事の話へ変わります。

記事の金額や場面は、説明のための例です。実際の事例や効果を示すものではありません。設備の適合や施工の可否は、対象商品の最新資料と現場の条件でご確認ください。

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