利益率が高い工事と、月の利益を増やす工事は違うことがある

公開 2026/06/05

「こちらは粗利率40％。あちらは30％だから、先に40％の仕事を受けよう」

率だけで予定を決めたら、社長が現場から離れられなくなった。ほかの職人には空きがあるのに、次の工事を始められない。たとえば、そんな月も考えられます。

受ける仕事の組合せでは、率と金額に加えて、今、誰の時間が足りないかを見ます。同じ一週間を使っても、その人が必要になる場面によって、終えられる工事が変わるからです。

社長が必要な日を、先に数える

現場判断を社長が担当している会社で、来月、新しい工事に使える社長の時間が延べ6日あるとします。ここでは計算上、8時間を1日と数えます。工事の開始から完了までの暦の日数とは別です。

比較する工事は、次の二つ。金額は税抜の仮例です。材料・外注・自社の工事に使う時間など、同じ範囲の原価を引いた見込粗利で比べます。会社全体の経費を引く前の数字です（参考資料1）。

Aは個別の調整が多く、社長が現場へ入る時間が長い。Bは慣れた職人に任せられる部分が多い、とした設定です。

この条件では、社長の一日を使って残す見込粗利は、Aが4万円、Bが12万円になります。率の高いAが、限られた社長の時間を使ううえでも有利、とは決まりません。

どちらにも相談があり、ほかの職人と材料は確保できると仮定して、延べ6日の使い方を比べます。

Aを2件、Bを2件受けると、社長は2日×2件＋1日×2件で6日。見込粗利の合計は、8万円×2件＋12万円×2件で40万円です。

Aを1件、Bを4件なら、社長は同じ6日。見込粗利の合計は、8万円＋12万円×4件で56万円になります。

同じ時間の枠でも、組合せによって16万円の差が出ました。これは、この仮の条件で計算した工事の見込粗利合計です。

また、延べ日数が合っていても、必要な日が重なれば予定は組めません。どの日に社長の確認が要るかを、実際のカレンダーでも重ねます。数字と日程の両方がそろって、受けられる組合せになります。

別の月には、社長より電気工事の担当者や、特定の仕上げができる職人の予定が先に埋まるかもしれません。その月は、その人がどの工事で何日必要かを見ます。

全員の時間を平均した数字だけでは、代わりのきかない担当者が足りないことを見落とします。受注の前に、工事ごとに必要な人と時期を並べると、先に相談すべき手配が分かります。

ただ、Aのような仕事を一律に減らすのが答えでもありません。得意な技術を磨く仕事かもしれませんし、すでに約束している工事もあります。今回の比較は、これから受ける仕事と、社内の分担を考えるために使います。

社長が長く拘束される理由が、途中の判断待ちや、確認事項の不足なら、その部分を変える余地もあります。事前に決められることをそろえ、任せられる確認を増やせれば、同じ工事でも必要な社長の時間が変わります。

次の月の予定を組むときは、利益率の一覧の隣に、「この工事で、誰が何日必要か」を置いてみてください。率の順位とは違うところに、月に残る額を増やすための相談が見つかります。

記事の金額や場面は、説明のための例です。実際の事例や効果を示すものではありません。設備の適合や施工の可否は、対象商品の最新資料と現場の条件でご確認ください。

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