原価に3割乗せたのに、粗利率は30%にならない

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原価10万円の工事に、3万円を乗せて13万円で見積を出す。

3万円残るので、「粗利率は30%」と言いたくなります。けれど、売上13万円に対する3万円は、約23.1%です。計算そのものより、「何を100%として見ているか」が違っています。

この違いは、担当者へ「3割見ておいて」と伝える場面でも起きます。難しい会計用語を増やすより、金額を一度並べてみる方が早く理解できます。

3割を乗せる先は、原価

以下は税抜の仮の数字です。工事の採算を考えるため、材料・外注・自社の手間など、会社でそろえた範囲の費用を原価とします。売上からその原価を引いた残りを、ここでは見込粗利として扱います。

原価10万円に30%を乗せると、加える金額は3万円。売上は13万円になります。

一方、売上に対する粗利率は、「粗利額÷売上×100」で求めます(参考資料1)。この例なら、3万円を13万円で割るので、約23.1%です。

「30%」と「23.1%」は、どちらかが間違いなのではありません。原価への上乗せを言っているのか、売上のうち残る割合を言っているのか。その違いです。

粗利率30%にしたいなら、原価を0.7で割る

売上の30%を粗利として残したいなら、原価が占めるのは売上の70%です。原価10万円を0.7で割ると、計算上の売上は約14万2,857円になります。

見やすく14万3,000円に丸めると、粗利は4万3,000円で、粗利率は約30.1%です。13万円の見積とは、金額が変わります。

計算の考え方 売上 見込粗利 売上に対する率
原価10万円に30%を乗せる 13万円 3万円 約23.1%
粗利率30%で逆算し、売上を丸める 14万3,000円 4万3,000円 約30.1%

30%が適正な目標だという意味ではありません。会社の費用と工事の条件を踏まえて決めた目標を、どの計算で金額へ直すか、という話です。

価格を丸めたり値引きしたりした後は、実際に提出する金額で率を計算し直します。最初に30%で作ったからといって、最後まで30%のままとは限りません。

「3割」がどちらの意味か迷ったら、換算してみるのが早道です。無料の粗利・値引きの計算の下にある換算に30を入れると、上乗せ率30%は粗利率23.1%、粗利率30%は上乗せ率42.9%と出ます。

上乗せ率30%は粗利率23.1%、粗利率30%は上乗せ率42.9%と換算した画面
無料ツールの「上乗せ率と粗利率の換算」。社内で率の意味をそろえるときの早見に。

率を平均しても、工事全体の率にはならない

もう一つ、気をつけたい計算があります。

商品Aが売上10万円・原価8万円なら、粗利率は20%。作業Bが売上2万円・原価1万円なら、粗利率は50%です。この二つの率を足して2で割ると35%ですが、見積全体の粗利率は35%にはなりません。

合計すると、売上12万円に対して原価9万円、粗利は3万円です。3万円を12万円で割った、25%が全体の粗利率になります。

項目ごとの率を平均するより、売上と原価を合計してから、残る額を確かめる。その順で考えると、金額の大きい項目の影響も含めて見られます。

社内で使う欄の名前を変えてみる

計算表に「利益率」という欄があったら、そこで何を計算しているかを一度確かめてみてください。

原価に掛ける欄なら「原価への上乗せ率」。結果として売上の何%が残るかを出す欄なら「売上に対する粗利率」。名前を分けるだけでも、担当者が同じ意味で数字を扱いやすくなります。

原価に入れる費用もそろえます。ある人は材料費だけ、別の人は自社の手間まで含めているなら、率だけを比べても判断できません。

最後に、「いくら売って、いくらかかり、何円残るか」を金額で見ます。率の意味が曖昧になったときも、そこへ戻れば計算を確かめられます。

記事の金額や場面は、説明のための例です。実際の事例や効果を示すものではありません。設備の適合や施工の可否は、対象商品の最新資料と現場の条件でご確認ください。

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参考資料

  1. 中小企業基盤整備機構「個別指標一覧」売上高総利益率(2026/10/27 に確認)

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