見積を開いて1時間。まだ数行しか進んでいない夜に

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写真を探す。手帳を開く。LINEをさかのぼる。ようやく型番が分かったら、今度は仕入価格の回答が来ていない。

こんな夜は、長く机に向かっているのに、見積の入力は少ししか進みません。自分の事務処理が遅いように感じますが、何に時間を使っているか、いったん分けてみると見え方が変わります。

探しているのか。返事を待っているのか。同じ内容を別の書類に打ち直しているのか。

それぞれ、減らし方が違います。夜の事務を軽くするなら、まず、いつもの見積一件で手が止まった場所を確かめてみてください。

夜になってから、昼の仕事を思い出している

現場では、どの壁を直し、どの棚を残すか分かっていた。ところが帰社してみると、写真には棚が写っているだけで、話した内容が残っていない。

そうなると、写真の順番から会話を思い出したり、お客さまへ聞き直したりすることになります。机の上で頑張っても、現場にしかなかった情報は増えません。

現調を終える前に残したいのは、今回の範囲、未確認の箇所、次に誰へ聞くかです。全部の写真に長い説明を書く必要はありません。「この棚は残す」「床の補修は希望あり、金額を見て判断」と、後から迷いそうな箇所へ一言添えます。

型番の写真も、撮った直後に拡大して読めるか確かめます。現場にいるうちなら撮り直せますが、夜に気づけば翌日の用事が増えます。

帰社後の清書を増やすより、現場を離れる前に短く残す。これだけで解決する「見積が遅い」もあります。

回答待ちの見積を、何度も開かない

夜に仕入価格を問い合わせても、返事は翌営業日になるかもしれません。それまで同じメールを開き直しても、見積は完成しません。

商品と条件が分かったところで、価格や納期の問い合わせを先に出しておきます。型番、数量、必要な構成品、希望する時期をそろえれば、仕入先との聞き直しも減らせます。

返事を待つ案件は、「回答待ち」と分かる場所へ置き、何の回答を、どこから、いつまでに必要としているかを残します。そうすれば、机に向かったときに、今仕上げられる見積を選べます。

気になる案件を次々に開いてしまうなら、最初にこの三つへ分けるだけでも整理できます。

  • 情報がそろっていて、作れる。
  • 返事を待っていて、今は完成できない。
  • 自分が判断すれば、次へ進められる。

仕事が残っていることと、今夜できる仕事が残っていることを区別すると、区切りを付けやすくなります。

同じ住所を、今日は何回打っただろう

見積、発注用の資料、現場への連絡、請求書。同じ工事なのに、お客さま名や住所、商品名をそのたびに入力していないでしょうか。

一回は短い作業でも、変更が入ると話が変わります。商品の色を直すたびに、関連する書類を探して書き直す。入力した時間に加えて、「全部直しただろうか」と確認する時間も生まれます。

直近の一件で、同じ情報をどこへ写したか、順番に追ってみます。使うソフトを全部つなぐ前に、確認済みの情報をそのまま再利用できる場所がないかを探します。

ただし、名前が似ている項目は、そのまま同じにしないようにします。請求先の住所と工事場所、見積の数量と発注する梱包数、工事日と納品希望日は、別の情報かもしれません。

そのまま写せる情報と、写す前に判断が要る情報の比較
写す作業は減らし、判断が要るところは残します。

ここを確かめる作業までなくす必要はありません。「写す作業」と「今回の手配として正しいかを見る作業」を分けると、減らせる手間がはっきりします。

すでにお客さまへ送った見積は、その時点の内容で残します。作業用の情報を更新しただけで、相手が見ている書類まで変わったことにはならないからです。

道具を選ぶ前に、「一つ減らす作業」を決める

新しいソフトを入れた後も、以前の表に同じ内容を入力し続けていたら、仕事は増えてしまいます。

試す際は、「この現調メモから、見積の下書きを作る」「見積に使った商品情報を、発注の確認にも使う」と、確かめる範囲を絞ります。入力が速くなったかに加え、商品や数量が変わったとき、どこを直せばよいかまで見ておきます。

一人の入力が減っても、その分を別の担当者が拾い直しているなら、会社全体では楽になっていません。一件を提出し、手配するところまで追ってみると、負担の移動にも気づけます。

今夜の見積を速く終わらせようとすると、つい入力の手だけを速めたくなります。けれど、その前に型番を探し直す時間があるなら、変えるべき場所は明日の現調かもしれません。

一度手が止まったら、理由を短く残しておく。次の同じ工事で、その止まり方が減ったかを見る。夜に改善のための大仕事を増やさず、普段の仕事の中で、戻らずに進める箇所を増やしていきます。

記事の金額や場面は、説明のための例です。実際の事例や効果を示すものではありません。設備の適合や施工の可否は、対象商品の最新資料と現場の条件でご確認ください。

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